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GRIガイドライン対照表 GRIガイドライン対照表

GRIガイドライン対照表

GRIスタンダード対照表

当ウェブサイトは、GRI(Global Reporting Initiative)「サステナビリティ・レポーティング・スタンダード」の中核(Core)に準拠して作成しています。

項目指標記載ページ
共通スタンダード
組織のプロフィール
102-1組織の名称企業情報>会社概要
102-2活動、ブランド、製品、サービス企業情報>事業案内
102-3本社の所在地企業情報>会社概要
102-4事業所の所在地企業情報>アサヒグループ会社・事業所一覧
102-5所有形態および法人格企業情報>会社概要
102-6参入市場企業情報>事業案内
102-7組織の規模企業情報>会社概要
102-8従業員およびその他の労働者に関する情報雇用状況
102-9サプライチェーン
102-10組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化該当なし
102-11予防原則または予防的アプローチ企業情報>リスクマネジメントの推進
102-12外部イニシアティブステークホルダーとのコミュニケーション
102-13団体の会員資格ステークホルダーとのコミュニケーション
環境に配慮した商品
戦略
102-14上級意思決定者の声明トップメッセージ
統合報告書:CEOメッセージ P12-19
102-15重要なインパクト、リスク、機会統合報告書:事業環境(機会とリスク) P61,65,69,73
ステークホルダー・ダイアログ
倫理と誠実性
102-16価値観、理念、行動基準・規範CSRマネジメント
102-17倫理に関する助言および懸念のための制度企業情報>コンプライアンス推進体制・活動
サプライチェーン・マネジメント
ガバナンス
102-18ガバナンス構造企業情報>コーポレートガバナンスの考え方と体制
102-19権限移譲CSRマネジメント
102-20経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任CSRマネジメント
102-21経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議CSRマネジメント
102-22最高ガバナンス機関およびその委員会の構成コーポレートガバナンスの考え方と体制
102-23最高ガバナンス機関の議長企業情報>コーポレート・ガバナンス報告書
102-24最高ガバナンス機関の指名と選出企業情報>コーポレート・ガバナンス報告書
102-25利益相反企業情報>コーポレート・ガバナンス報告書
102-26目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割CSRマネジメント
102-27最高ガバナンス機関の集合的知見CSRマネジメント
ステークホルダー・ダイアログ
102-28最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価2017年度「当社取締役会の実効性の分析・評価」結果の概要について
102-29経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント重点領域と重点テーマ
ステークホルダーとのコミュニケーション
102-30リスクマネジメント・プロセスの有効性CSRマネジメント
102-31経済、環境、社会項目のレビュー企業情報>リスクマネジメントの推進
102-32サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割CSRマネジメント
102-33重大な懸念事項の伝達企業情報>コンプライアンス推進体制・活動
企業情報>リスクマネジメントの推進
102-34伝達された重大な懸念事項の性質と総数企業情報>リスクマネジメントの推進
102-35報酬方針企業情報>コーポレートガバナンスの考え方と体制
コーポレート・ガバナンス報告書
102-36報酬の決定プロセス企業情報>コーポレートガバナンスの考え方と体制
コーポレート・ガバナンス報告書
102-37報酬に関するステークホルダーの関与定時株主総会招集ご通知(P47)
102-38年間報酬総額の比率
102-39年間報酬総額比率の増加率
ステークホルダー・エンゲージメント
102-40ステークホルダー・グループのリストステークホルダーとのコミュニケーション
102-41団体交渉協定評価・処遇
102-42ステークホルダーの特定および選定ステークホルダーとのコミュニケーション
102-43ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法ステークホルダーとのコミュニケーション
102-44提起された重要な項目および懸念ステークホルダーとのコミュニケーション
ステークホルダー・ダイアログ
報告実務
102-45連結財務諸表の対象になっている事業体サステナビリティサイト編集方針
102-46報告書の内容および項目の該当範囲の確定CSRマネジメント
102-47マテリアルな項目のリスト重点領域と重点テーマ
102-48情報の再記述
102-49報告における変更
102-50報告期間サステナビリティサイト編集方針
102-51前回発行した報告書の日付サステナビリティサイト編集方針
102-52報告サイクル年1回発行
102-53報告書に関する質問の窓口サステナビリティサイト編集方針
102-54GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張中核(core)に準拠
102-55内容索引GRIスタンダード対照表
102-56外部保証第三者検証
103:マネジメント手法
103-1マテリアルな項目とその該当範囲の説明重点領域と重点テーマ
環境
人権・人材マネジメント
責任ある事業活動
アサヒの強みを活かした価値創造
103-2マネジメント手法とその要素CSRマネジメント
環境
人権・人材マネジメント
責任ある事業活動
アサヒの強みを活かした価値創造
企業情報>長期ビジョン・中期経営方針
環境方針・目標
企業情報>内部通報制度
サプライチェーン・マネジメント
103-3マネジメント手法の評価方法 第三者検証
重点領域と重点テーマ
項目別のスタンダード
経済
201:経済パフォーマンス
201-1創出、分配した直接的経済価値統合報告書:企業価値向上のロードマップ P30
有価証券報告書:企業の概況 P2
株主・投資家のみなさまへ>財務・業績情報
201-2気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会株主・投資家のみなさまへ>事業等のリスク
企業情報>リスクマネジメントの推進
201-3確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201-4政府から受けた資金援助
202:地域経済での存在感
202-1地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2地域コミュニティから採用した上級管理職の割合雇用状況
203:間接的な経済的インパクト
203-1インフラ投資および支援サービス社会貢献活動
203-2著しい間接的な経済的インパクトCSR調達の推進
サプライヤーとの協働
204:調達慣行
204-1地元サプライヤーへの支出の割合
205:腐敗防止
205-1腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
205-3確定した腐敗事例と実施した措置
206:反競争的行為
206-1反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
環境
301:原材料
301-1使用原材料の重量または体積環境実績
301-2使用したリサイクル材料
301-3再生利用された製品と梱包材廃棄物の削減・再資源化
302:エネルギー
302-1組織内のエネルギー消費量温室効果ガスの削減
環境実績
302-2組織外のエネルギー消費量温室効果ガスの削減
302-3エネルギー原単位温室効果ガスの削減
302-4エネルギー消費量の削減温室効果ガスの削減
302-5製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
303:水
303-1水源別の取水量水使用量の削減・排水管理
303-2取水によって著しい影響を受ける水源環境方針・目標
303-3リサイクル・リユースした水
304:生物多様性
304-1保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、 もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト水資源の保全
304-2活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3生息地の保護・復元水資源の保全
304-4事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに 国内保全種リスト対象の生物種
305:大気への排出
305-1直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)第三者検証
305-2間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)第三者検証
305-3その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)第三者検証
305-4温室効果ガス(GHG)排出原単位温室効果ガスの削減
305-5温室効果ガス(GHG)排出量の削減温室効果ガスの削減
305-6オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305-7窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物環境汚染の防止
306:排水および廃棄物
306-1排水の水質および排出先水使用量の削減・排水管理
306-2種類別および処分方法別の廃棄物廃棄物の削減・再資源化
306-3重大な漏出環境汚染の防止
306-4有害廃棄物の輸送該当なし
306-5排水や表面流水によって影響を受ける水域
307:環境コンプライアンス
307-1環境法規制の違反環境マネジメント
308:サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1環境基準により選定した新規サプライヤーサプライヤーとの協働
308-2サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置サプライチェーン・マネジメント
企業情報>リスクマネジメントの推進
社会
401:雇用
401-1従業員の新規雇用と離職雇用状況
401-2正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当ワーク・ライフ・バランス
401-3育児休暇ワーク・ライフ・バランス
402:労使関係
402-1事業上の変更に関する最低通知期間評価・処遇
403:労働安全衛生
403-1正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加評価・処遇
403-2傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 従業員の安全・健康のために
403-3疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者
403-4労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項従業員の安全・健康のために
404:研修と教育
404-1従業員一人あたりの年間平均研修時間人材育成体系
404-2従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム人材育成体系
404-3業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合評価・処遇
405:ダイバーシティと機会均等
405-1ガバナンス機関および従業員のダイバーシティダイバーシティの強化
ダイバーシティの推進
企業情報>コーポレートガバナンスの考え方と体制
405-2基本給と報酬総額の男女比
406:非差別
406-1差別事例と実施した救済措置企業情報>コンプライアンス推進体制・活動
407:結社の自由と団体交渉
407-1結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
408:児童労働
408-1児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー人権尊重の取り組み
サプライヤーとの協働
409:強制労働
409-1強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー人権尊重の取り組み
サプライヤーとの協働
410:保安慣行
410-1人権方針や手順について研修を受けた保安要員人権尊重の取り組み
411:先住民族の権利
411-1先住民族の権利を侵害した事例
412:人権アセスメント
412-1人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所人権尊重の取り組み
サプライチェーン・マネジメント
サプライヤーとの協働
412-2人権方針や手順に関する従業員研修人権尊重の取り組み
412-3人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
413:地域コミュニティ
413-1地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所事業所の割合は現在計測していませんが、基本的にすべての事業所で地域コミュニティとのエンゲージメントを実施しています。
413-2地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所
414:サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1社会的基準により選定した新規サプライヤーサプライヤーとの協働
414-2サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置サプライチェーン・マネジメント
CSR調達の推進
サプライヤーとの協働
415:公共政策
415-1政治献金※政治献金金額
416:顧客の安全衛生
416-1製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価食の安全・安心の確保
品質改善活動
416-2製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例消費者への適切な対応・サポート
417:マーケティングとラベリング
417-1製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項表示関連法規・基準の遵守
417-2製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例表示関連法規・基準の遵守
417-3マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例表示関連法規・基準の遵守
418:顧客プライバシー
418-1顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立
419:社会経済面のコンプライアンス
419-1社会経済分野の法規制違反

※2017年の政治献金金額は590万円でした

CSRマネジメント
環境
人権・人材マネジメント
責任ある事業活動
アサヒの強みを活かした価値創造