SRIインデックスへの組み入れ状況 / 社外からの主な評価
SRIインデックスへの組み入れ状況
近年、主に国内外の機関投資家の運用において、財務的な観点だけでなく非財務への取組みを投資判断の評価基準とするESG投資(Socially Responsible Investment)に対する関心が高まっています。国内外で数多くの機関がESG評価を実施しており、アサヒグループも複数のESGインデックスに組み入れられています。
FTSE4Good Global Index
FTSE4Good Global Indexは、英国フィナンシャルタイムズ社とロンドン証券取引所が設立したFTSE社が開発した株価指標です。世界各国の大手企業約2,000社を対象に、サプライチェーンにおける労働基準を含めた社会、環境、倫理面の調査を行い、企業の持続可能性(サステナビリティ)を評価のうえ、同社の基準を満たした企業が選定されています。
FTSE JPX Blossom Japan Index・FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Index
FTSE Russell (FTSE International Limited と Frank Russell Companyの登録商標)はここにアサヒグループホールディングス株式会社が第三者調査の結果、FTSE JPX Blossom Japan Index組み入れの要件を満たし、本インデックスの構成銘柄となったことを証します。
FTSE JPX Blossom Japan IndexはグローバルなインデックスプロバイダーであるFTSE Russellが作成し、環境、社会、ガバナンス(ESG)について特定の対応を行っている日本企業のパフォーマンスを測定するために設計されたものです。FTSE JPX Blossom Japan Indexはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。
FTSE Russell (FTSE International Limited と Frank Russell Companyの登録商標)はここにアサヒグループホールディングス株式会社が第三者調査の結果、FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Index組み入れの要件を満たし、本インデックスの構成銘柄となったことを証します。
FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Indexはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。
MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数
MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数は、MSCIジャパンIMIトップ700指数を親指数とし、ESG評価に優れた企業を選別して構築される指数です。本指数は、各業種の中で、ESG評価に相対的に優れた企業を選抜しています。
MSCI日本株女性活躍指数
MSCI日本株女性活躍指数 (WIN) は、MSCIジャパンIMIトップ500指数を親指数とし、職場における高い性別多様性を推奨・維持することにコミットし、また財務的クォリティも高い企業のパフォーマンスを表すものです。本指数は、GICSにおける業種の中から性別多様性スコアを使って、女性活躍を率先するリーダー企業を選抜しています。
※当社のMSCIインデックスへの組み入れや、MSCIのロゴ、商標、サービスマーク及びインデックス名の使用は、MSCIまたはその関連会社による当社のスポンサーシップ、保証、または宣伝ではありません。MSCIインデックスはMSCIの独占的財産です。MSCI及びMSCIインデックスの名称とロゴは、MSCIまたはその関連会社の商標またはサービスマークです。
社外からの主な評価
ESG評価、認定
※2026年6月時点
| 2025 | 2024 | |
|---|---|---|
| CDP (A~D⁻の8段階評価) |
気候変動Aリスト(8年連続) 水セキュリティAリスト(2年連続) |
気候変動Aリスト 水セキュリティAリスト |
| FTSE (0~5の5点満点評価) |
4.8 | 4.5 |
| MSCI ESG Rating (AAA~CCCの7段階評価) |
AA | AA |
| Sustainalytics (0以上のスコア評価、数値が小さいほどESGリスクが低い) |
18.7 | 16.6 |
| CHRB (0~100の100点満点評価) |
73.4 世界105社中15位、日本本社企業中2位、農産品関連企業中2位、アルコール業界中1位 |
19.8 (2022年) |
ダイバーシティ推進・従業員の健康管理への評価
当社グループでは、「ピープルステートメント」をもとに、一人ひとりを互いに尊重し、安全と心身の健康を常に最優先に考えることとして、職場環境の整備を進めており、その取り組みが評価されています。