1. トップページ
    2. ニュースリリース

ニュースリリース

アサヒグループホールディングスのニュースリリース

ニュースリリース

2020年4月7日
公益財団法人アサヒグループ学術振興財団

公益財団法人アサヒグループ学術振興財団
2020年度学術研究助成対象決定のお知らせ
〜主として食・生活及び環境にかかわる科学と文化の研究を支援〜

公益財団法人アサヒグループ学術振興財団(所在地 東京都墨田区、代表理事 佐見 学)は、2020年度の学術研究の助成対象を決定しました。

今回の助成対象となる研究活動を推進する個人またはグループは、2020年4月から2021年3月までに研究を実施・推進する研究活動として、「生活科学」「生活文化」「地球環境科学」「サスティナブル社会・経済学」の4部門から、選考委員会における厳正な審査の上、159件の応募の中から23件を選定しました。助成総額は1,840万円となります。これにより、1985年度から2020年度までの助成件数累計は675件、助成総額累計は約5億2,615万円となります。

公益財団法人アサヒグループ学術振興財団は、人と社会の未来を展望し、主として食、生活及び環境にかかわる科学と文化の研究の助成支援を行い、この分野における学術研究の発展と、国民の生活文化の向上に寄与してまいります。

【アサヒグループ学術振興財団 概要】

名称 公益財団法人アサヒグループ学術振興財団
代表理事 佐見 学
所在地 東京都墨田区吾妻橋1-23-1
設立 1984年11月16日[2012年4月1日 新制度移行]
目的 人と社会の未来を展望し、主として食、生活及び環境にかかわる科学と文化の研究の助成支援を行い、もってこの分野における学術研究の発展と、国民の生活文化の向上に寄与することを目的とする。
基本財産 5億円

■生活科学部門(応募件数53件、助成件数6件、助成金額600万円)

申請者 所属 役職 研究テーマ
西川 恵三 同志社大学 教授 骨粗鬆症の新たな予防法開発に向けたフードケミカルエピジェネティクス研究
岸野 重信 京都大学大学院 准教授 ヒト腸内細菌の食事由来脂質の代謝能評価
宮田 真路 東京農工大学 准教授 脳における食餌性ビタミンCの重要性:全身性ホルモン応答を介した新たな生理機能の解明
清水 孝彦 国立長寿医療研究センター プロジェクトリーダー Flavan-3-olsのミトコンドリア新生作用に着目した抗細胞老化研究
安尾 しのぶ 九州大学 准教授 不規則な明暗周期による概日時計の乱れとその改善効果を評価するための細胞実験系の確立
舘川 宏之 東京大学 准教授 メンブレンコンタクトサイトによる脂質の代謝および局在の制御機構の解明

■生活文化部門(応募件数31件、助成件数6件、助成金額450万円)

申請者 所属 役職 研究テーマ
石黒 太郎 明治大学 専任教授 中世初期イングランドにおける嗜好品としての酒類の語彙研究
林 紀代美 金沢大学 准教授 今日の長野県南信・中信南部における年取りでのブリ食の実態と評価
徳永 弘子 東京電機大学 研究員 “銘々膳”と“共同膳”の食事形態が高齢者のコミュニケーションにもたらす効果の研究
加納 和雄 駒澤大学 准教授 中世南インド宮廷食文化の再現と再評価
小林 実夏 大妻女子大学 教授 青年女性の体型や体型認識に及ぼす食習慣と食文化の相互関連性評価
吉野 亜湖 静岡大学 非常勤講師 近代日本の食文化の海外展開−日本茶のアメリカの受容から見る

■地球環境科学部門(応募件数46件、助成件数6件、助成金額500万円)

申請者 所属 役職 研究テーマ
武田 重信 長崎大学 教授 海洋酸性化による植物プランクトン鉄利用の促進と抑制
葉田 野希 長野県環境保全研究所 技師 地球温暖化が土壌ー湖沼環境に及ぼす影響:更新世末湖沼堆積物に基づく実証研究
勝田 長貴 岐阜大学 准教授 硫黄同位体比と含有量異常を指標としたシベリア永久凍土融解復元とそのトリガーの解明
小泉 敬彦 日本大学 助手 森林土壌圏における物質循環を司る外生菌根菌の菌糸動態の解明
中澤 暦 福岡工業大学 研究員 大気中マイクロプラスチックの輸送量と沈着量の評価方法の確立
嶋田 陽一 水産研究・教育機構水産大学校 助教 北太平洋沖合海域における風の影響が強い海洋ゴミの衛星追跡観測:日本到達の可能性

■サスティナブル社会・経済学部門(応募件数29件、助成件数5件、助成金額290万円)

申請者 所属 役職 研究テーマ
木下 裕介 東京大学 講師 サーキュラー・エコノミーに向けた循環システム設計のための理論的研究
ヨシイオリバレスラファエラ 東京大学大学院 博士後期課程1年 移民の若者の社会統合とノンフォーマル教育の役割:在日ブラジル人の事例を通して
鶴田 佳史 大東文化大学 准教授 気候非常事態宣言下の企業の戦略的適応に関する一考察 −気候適応戦略および戦略的気候適応の視点から−
本田 智則 産業技術総合研究所 主任研究員 大規模電力消費実態データを用いたAIによるライフスタイル推定モデルの開発
茅野 恒秀 信州大学 准教授 再生可能エネルギー事業が地域経済・社会に与える効果の社会学的測定:長野県中信地域の網羅的調査を通じて